「コロナ禍の学校経営」をポストコロナに生かす　教育長・校長のリーダーシップ調査 | 佐藤 博志 | 筑波大学「知」活用プログラム 成果インタビュー

教育経営のリーダーたちへのインタビュー

自律的判断の局面が増加する校長

教育長からは、コロナ禍の危機状況において、より意欲的に仕事をしていこうという決意や、保健衛生のガイドラインを状況に応じて設定するといった計画性がうかがえました。また、今後はICTの活用を前提に、協働的な探究学習を進めていきたいという展望を示し、自身も多数の校長たちとオンラインでディスカッションするなど、ICT活用への積極姿勢が見られました。海外の潮流を意識し、客観主義から社会構成主義に日本の教育も転換すべきとの認識も感じられました。

校長たちからは、異口同音に「コロナ禍において自律的判断を迫られる局面が増えた」という話が聞けました。興味深かったのは、行事開催をめぐる判断と対応です。運動会・体育祭を実施した学校では種目を精選し、中止した学校ではスポーツ大会を代替で実施するなど、開催の判断は分かれながらも、児童・生徒への配慮や工夫が見られました。

また、校長が「責任はとるから思いきって挑戦してほしい」と自身の責任を明示し、教諭たちの新たな取り組みを推進している学校では、教諭たちのICT勉強会や、休校中の廊下の壁のペンキ塗り作業が自発的に行われていました。

学校にサステナビリティ、イノベーション、エクイティの視点を

学校経営と教育実践は、子どもの発達を支援するために、いかなる状況においても続きます。コロナ禍の影響に着目して行った研究を、ポストコロナ時代にも生かさなければなりません。今回のインタビューなどから、教育委員会や学校には次の3つの視点が必要になるという示唆を得られました。

1つ目は、サスティナビリティ（持続可能性）です。子どもの教育や発達は持続可能なものでなければなりません。2つ目は、イノベーション（革新）です。子どもが、予期せぬことにどう対応するかを論理的に考えて大人へと成長するような教育を進めていくことが重要です。ICTと対面のベストミックスによる協働的で探究的な学びは、今後、特に重視されるでしょう。そして3つ目は、エクイティ（公正）です。困難を抱える子どもも通学するのが公立学校です。子どもの潜在能力を伸ばすための環境づくりが自治体や学校に求められています。

「現場」の調査に基づき、ポストコロナ時代の教育の方向性を示すことができました。今後は、今回調査した自治体に属する学校の校長に意識調査を実施し、未来の教育に向けての課題を抽出していく予定です。