代表者 : 原田 隆之
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンの接種に関して、わが国では、2回の接種を終えた人は8割を超え、G7諸国の中でもトップクラスとなっています。本研究では、全国の1,000名を対象としたウェブ調査を行い、2021年4月（一般の人々にワクチン接種が広く開始された時期）と9月（国民のおよそ半数が少なくとも1回のワクチン接種を終えた時期）の２つの時点における、ワクチン接種に対する人々の態度の変化を見るとともに、これに関連する要因を明らかにしました。
調査の結果、4月時点では、ワクチン受容意向のあった人は全体の40.４％、ワクチン忌避傾向の人は40.７％とほぼ伯仲していました。しかし、9月時点では、すでに接種した人と受容傾向の人は合わせて85.5％、忌避傾向の人は8.9％でした。このようにワクチン忌避が大幅に減少したことは、実際に8割を超える人が接種を終えているという現実の接種行動からも裏付けられます。
また、4月時点ではワクチン忌避傾向にあったが9月には受容傾向へと態度変化があった人について、どのような要因が関連しているのかを調べました。その結果、COVID-19に対する不安が最大の要因であることが分かりました。一方、一貫して忌避傾向の人は、副反応への懸念が大きく、ワクチンに関する誤情報を信じていることが明らかになりました。
このように、ワクチン接種への態度は状況要因や心理要因で大きく変化します。引き続き、ワクチンやCOVID-19に対する正確な情報提供が求められます。
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プレスリリース
研究代表者
筑波大学人間系
原田 隆之 教授