就業者にとって、オフィスへの「通勤」は自然と運動量を確保する手段の一つですが、COVID-19流行によって通勤を伴わないテレワークが急速に広まりました。本研究では、このような働き方の変化が、運動量や運動不足に対する意識にどのような影響を与えたのかを調べました。
まず、3つの時期（COVID-19流行前、第1回緊急事態宣言中、その解除後）における、就業者の交通手段ごとの移動時間のデータから一日の運動量を計算しました。働き方によって4つのグループに分け、移動による運動量を比較したところ、通勤をしている人は移動による運動量のほとんどを通勤によって得ていることが分かりました。テレワークをしている人、とりわけ若い人や女性では、買い物などのための移動による運動量は通勤している人よりも多いものの、一日の合計の運動量は著しく少なくなっていました。
また4グループのうち、緊急事態宣言中からテレワークを続けているグループは、テレワークによる運動不足を最も危惧しており、スポーツなどをする時間を増加させていました。一方、COVID-19流行前からテレワークをしているグループは、移動による運動量が最も少なく、スポーツなどをする時間も短い上、運動不足への危機意識も低いことが分かりました。つまり、長期間のテレワークによって、日常的に運動不足であるにも関わらず、そのことへの危機意識が低下していく可能性があります。
今後も長期間テレワークをする人が増えていくと考えられ、日常的な移動や運動習慣の支援、および、それに適した都市づくりが重要になると考えられます。
PDF資料
プレスリリース
研究代表者
筑波大学大学院 システム情報系
谷口 守 教授
石橋 澄子 （社会工学学位プログラム（博士前期課程）1年次）
関連リンク
システム情報系
社会工学学位プログラム