我が国における在宅医療の需要が増加し、緊急時への対応や自宅での看取りに対応することが重要となっています。在宅医療を充実させるため、2006～2008年にかけて、24時間いつでも連絡を受けて医師が患者の家に赴く（往診する）体制を整えた在宅療養支援診療所・病院(在支診・在支病)が創設されました。2012年には、急に具合が悪くなった時の往診や自宅での看取りをさらに推進するため、機能強化型在支診・在支病も創設されました。一方で、一般診療所を利用している在宅患者さんも多くいます。在支診・在支病（特に機能強化型在支診・在支病）が往診や自宅での看取りをより多く行っていることが期待されますが、実際に在宅医療を行う医療機関がどの程度役割を果たしているのか、一般診療所、機能強化型ではない在支診・在支病（以後従来型在支診・在支病）、機能強化型在支診・在支病の3種類の医療機関を直接比較した全国レベルの研究はこれまでありませんでした。
本研究では、全国の医療レセプトデータを用い、利用する医療機関の種類によって65歳以上の高齢者が受ける在宅医療サービス（往診、入院、在宅看取り）がどの程度異なるのかを明らかにしました。分析の結果、一般診療所を利用する患者と比べて在支診・在支病を利用する患者は往診が多く、入院が少なく、死亡時に医師の立ち合いを伴った在宅看取りが多いことが示されました。その中でも特に機能強化型在支診・在支病を利用する患者は往診や在宅看取りがより多くなっていました。
本研究の結果から、在支診・在支病（特に機能強化型在支診・在支病）は一般診療所と比べて、在宅医療で期待される役割をより果たしていることが示されました。在宅医療需要は今後も増大すると予想され、在支診・在支病（特に機能強化型在支診・在支病）の拡大をさらに推進する取り組みが望まれると考えられました。
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プレスリリース
研究代表者
筑波大学医学医療系／ヘルスサービス開発研究センター
田宮 菜奈子 教授