学習者・支援者がともに「生きる力」を育む　オンライン日本語支援の体制づくりと実践 | 澤田 浩子 | 筑波大学「知」活用プログラム 成果インタビュー

「キックオフ」は新幹線で

日本で暮らす外国人住民の数は増えており、日本語の理解が十分でないまま学校の授業に臨まなければならない子どもたちも多くいます。そのため学習の遅れが高校進学率の低さに現れるなど、日本語の指導不足が問題化しています。

学内で日本語教育人材育成の充実を仲間の教職員と図っていた際、2019年に先進自治体である静岡県浜松市を視察する機会を得ました。帰りの新幹線で、同行した茨城県教育委員会の方と「ぜひ茨城でも取り組みを」「広域をカバーできる方法を」と課題意識を共有し、連携してオンライン日本語指導の支援体制を構築することになりました。その後、コロナ禍で遠隔支援の必要性が顕在化してきました。

支援者を授業で養成する

実践に向けて、2020年度には「外国人児童生徒支援研究」という1単位の授業を開講し、大学生たちを養成しました。経験豊富なゲスト講師を招いて、子どもたちに対する日本語支援の基本的な考え方を講義していただいたり、大学生に小中学校での授業を想定した教案を作成し、実演してもらったりしました。

遠隔でも効果が感じられた実践

いよいよ実践です。「外国人児童生徒支援実習」という3単位の授業を開設しました。公立中学2校の生徒たち計9人に対して、学生14人の「日本語サポーター」がオンラインで日本語学習を支援します。1対1が基本で、学生は生徒の日本語能力に合わせた自作教材を使います。

モニター越しだとかえって生徒の表情をよく観察できるので、理解度をよく読み取れます。また、教室の壁に向かって机・椅子とモニターを置いてもらったところ、通常より集中力が持続した生徒も見られました。「遠隔」を効果的に活用する示唆が得られました。

日本語支援で「生きる力」を育む

学習支援の開始から半年。初歩の学習を必要とする生徒の日本語のアセスメントの得点が大きく伸びるなど、その成果に学生や学校の先生たちも喜んでいます。しかし、成果は日本語力の向上だけではありません。生徒たちからは、大学生との1対1の時間を通じて、家族や先生以外の年長者との人間関係を築いているようすが感じとれます。「高校って楽しいかな」と進学に興味をもちはじめた生徒もいます。

学生たちも貴重な経験をしています。「◯◯ちゃんが待ってるから」と準備に励む学生。「母語でも支援できたらいいのに」と提案してくる学生。「貢献したい」と「時間が足りない」の間でつぶれそうな心を泣きながら伝えてくれた学生もいましたが、それを乗り越えたのちにプロジェクトへの新たな改善案を出してくれるなど、責任感の成長も感じました。落ち込みや喜びを経験しながら、社会との関わり方を学んでいるにちがいありません。

生徒と大学生がともに「生きる力」を自ら育むこと。真の成果はそこにあります。

連携を増やし、支援を広げたい

日本語指導が必要なのに、日本語指導担当の専任教員が配置されていない地域の児童・生徒は茨城県内だけでも約500人います。今後は、教職課程のある他大学や、体系的な支援システムづくりに協力していただける企業、また日本語教育のスキルをもつボランティアの市民・団体、NPOなどと連携し、支援ネットワークを拡大していければと考えています。