ホーム > 大野 雅人/ OHNO, Masato

大野 雅人

ALUMNI 2025年6月現在、筑波大学が主たる所属機関ではありません

OHNO, Masato

明治大学 , 専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科 , 専任教授
Meiji University , Professional Graduate School, of Global Business

オープンアクセス版の論文は「つくばリポジトリ」で読むことができます。
  1. 1. 書評 木村浩之・著『租税条約入門』（中央経済社、2017） 大野,雅人
      旬刊経理情報1505号（2018年3月1日号） 63 (2018)
  2. 2. BEPS防止措置実施条約（ＭＬＩ）における濫用防止規定と仲裁規定の働きかた 大野,雅人
      租税研究821号（2018年3月号） 358 (2018)
  3. 3. ＢＥＰＳ防止措置実施のための多数国間条約（ＭＬＩ） 大野,雅人
      国際商事法務45巻12号（2017年12月号） 1743 (2017)
  4. 4. 外国子会社合算税制において地域統括会社の主たる事業が「株式保有業」に当たるとされた事例（名古屋高裁平成28年2月10日判決） 大野,雅人
      ジュリスト1510号（2017年9月号） 134 (2017)
  5. 5. EUの一般的濫用対抗規定（GAAR） OHNO,Masato
      租税研究807号（2017年1月号） 118 (2017)
  6. 6. （資料）EU欧州委員会「共通連結法人課税ベース（CCCTB)に関する理事会指令の提案」 大野,雅人
      Tsukuba Law Journal No.12 1 (2012)
  7. 7. 国際課税 海外論文紹介 National Grid Indus判決の前と後におけるEU/EEAの出国課税 Wattel, Peter J; 大野, 雅人
      租税研究754号（2012.8） 426 (2012)
  8. 8. EU法における移転価格税制と「商業上の正当事由」―欧州裁判所SGI判決を素材として― 大野雅人
      The Zeidai Journal 21 (2012)
  9. 9. CCCTBに関する2011年3月欧州委員会提案の概要と展望―ALPの海に浮かぶフォーミュラの貝殻― 大野雅人
      Tsukuba Law Journal 43 (2012)
  10. 10. 国際的税務協力の必要性と具体的方法 大野雅人
      本庄資・編『国際課税の理論と実務：73の重要課題』 (2011)
  11. 11. 国際課税 海外論文紹介 欧州裁判所SGI判決後の移転価格とEU法--諸論点についての考察 Jimenez, Adolfo Martin; 大野, 雅人
      租税研究742号（2011年8月号） 271 (2011)
  12. 12. EU法と加盟各国の税法及び租税条約との抵触 大野雅人
      本庄資・編『国際課税の理論と実務：73の重要課題』（2011） (2011)
  13. 13. 欧州主要国の移転価格税制の概要 大野雅人
      本庄資・編『移転価格税制執行の理論と実務』（2010） (2010)
  14. 14. OECD移転価格ガイドラインにおける独立企業間価格の算定方法 大野雅人
      本庄資・編『移転価格税制執行の理論と実務』（2010） (2010)
  15. 15. OECD移転価格ガイドラインの概要 大野雅人
      本庄資・編『移転価格税制執行の理論と実務』（2010） (2010)
  16. 16. 事前確認手続の現状と課題 大野雅人
      本庄資・編『移転価格税制執行の理論と実務』（2010） (2010)
  17. 17. 戸籍行政をめぐる現下の諸問題について 大野雅人
      戸籍782号（2006年1月号） (2006)
  18. 18. Japan's New Directive on Mutual Agreement Procedures Masato, Ohno
      Bulletin for International Taxation (2002)
  19. 19. 国際課税 相互協議事務運営指針の制定について 大野, 雅人
      租税研究626号（2001年12月号） 93 (2001)
  20. 20. 移転価格調査における第三者間取引情報の使用について 大野, 雅人
      租税研究595号（1999年5月号） 69 (1999)
1 2
  1. 1. 国際課税の理論と実務―７３の重要課題― 本庄資; 藤井保憲; 青山慶二; 今村隆; 大野雅人ほか; 大野, 雅人
    大蔵財務協会 2011年8月
  2. 2. 移転価格税制執行の理論と実務 本庄資; 藤井保憲; 駒宮史博; 大野雅人ほか; 大野, 雅人
    大蔵財務協会 2010年7月
  3. 3. Tax Criminal Investigation: A Comparative Study of the United States And Japanese Administrative Activities 大野, 雅人
    1986年6月
  1. 1. 二国間租税条約に基づく情報交換要請の取消請求等が認められなかった事案 大野,雅人
    国際租税法研究会 2018年1月21日
  2. 2. 「技術革新による税務行政の課題」（名古屋大学・高橋祐介教授報告」に対するコメント 大野,雅人
    租税法学会年次総会 2017年10月1日 租税法学会 招待有り
  3. 3. BEPS防止措置実施のための多数国間条約（ＭＬＩ） 大野,雅人
    国際取引法学会 国際金融法制・税制部会 2017年9月16日 国際取引法学会 招待有り
  4. 4. デンソ―・CFC税制事件 OHNO,Masato
    筑波税法研究会 2017年4月22日
  5. 5. デンソー・CFC事件 OHNO,Masato
    国際租税法研究会 2017年3月5日
  6. 6. 名古屋高裁平成28年2月10日判決（デンソー事件） OHNO,Masato
    第811回法務省租税判例研究会 2017年2月17日
  7. 7. EUの一般的濫用対抗規定（GAAR） OHNO,Masato
    日本租税研究協会 国際課税研究会 2016年10月28日

 164 total views